交通事故

交通事故治療Traffic Accident Treatment

当院では交通事故に遭われた方に対して、丁寧な診察、検査、安心できる治療を心がけています。
内服薬や注射による疼痛コントロール、物理療法や理学療法士によるリハビリテーションなど、患者様一人ひとりの症状に合わせた治療を提供しています。

画像:院長

交通事故に遭ったら、まずは整形外科へ

事故後すぐに症状が無くても、数日後に痛みが出るというケースも多くあります。
時間が経過してから受診した場合、事故との関連が証明できない場合があるため、事故直後の痛みの有無に関わらず、交通事故に遭ったらすぐに整形外科を受診し、きちんと検査を受けることをおすすめします。
また交通事故での症状は早期に治療開始するほど、後遺症を残しにくくなります。

事故後におこる代表的な症状

むちうち(頚椎捻挫)

交通事故後の代表的な症状に、むちうちがあります。事故の衝撃で、首がムチのようにしなることによっておこる症状です。首(頸部)には様々な神経が通っているため、むちうちになると、痛みだけでなく、首が回らない、吐き気、手・指のしびれ、倦怠感など様々な症状がでることがあります。

当院の交通事故治療の特徴

特徴①

整形外科医による問診・診察、必要な検査(レントゲン、超音波 検査)を施行し、症状の原因精査、治療方針の決定をいたします。
当院の検査では不十分で、MRI検査などが必要な場合は速やかに連携病院と検査日を調整いたします。

特徴②

当院では理学療法士によるマンツーマンの運動器リハビリテーションを行っています。
患者様一人ひとりの事故によって生じた症状に合わせたリハビリや日常生活での注意点などの指導を行います。

特徴③

西洋医学、東洋医学、相互の強みを生かし、患者様一人ひとりの症状に合わせた内服薬処方を行っています。

当院での治療についてAbout Treatment

診察・検査

整形外科医が診察を行い、必要に応じてレントゲン、超音波検査などの画像診断を行います。交通事故での症状は、画像診断のみでは判別できないことがありますので、動作分析、姿勢の異常なども含めて判断し、治療方針のご提案を行います。

画像:診察・検査の様子

リハビリテーション

疼痛部位をどの程度まで動かして良いのか、日常生活での注意点、自宅でのストレッチの仕方などの患者様一人ひとりに合わせた治療プランを理学療法士から提供致します。

画像:リハビリテーションの様子

物理療法

温熱療法、電気療法、牽引療法など症状に合わせて各物理療法機器を使用し治療を行います。

画像:物理療法室

交通事故の治療費について

交通事故治療における治療費は、加害者の加入している自賠責保険等で支払われるため、基本的には患者様へのご負担はございません。
自賠責保険は車に乗るすべての方が入ることが義務付けられている保険です。

※相手が自賠責保険に加入していても、任意保険に加入していない場合には、一旦被害者に負担が生じること等もございます。詳細につきましては、弁護士にご相談ください。

整形外科と整骨院の違い

整形外科 整骨院
レントゲン、MRI ×
エコー ×
急性疾患
慢性疾患 ×
薬の処方 ×
注射 ×
リハビリ ×
後遺症診断書の作成 ×

交通事故後の通院について

事故後、整形外科か整骨院どちらに通院しようか、悩まれる方もおられると思います。
上の表の通り、整形外科では検査(レントゲン、エコー)、診断、治療(注射、投薬、リハビリ)を行うことができます。
また、後遺症が残った時などは後遺症診断書を書くことができます。(長期間、定期的に受診されている方に限ります)

Q&AFaq

どれくらい治療費がかかりますか?
基本的には患者様負担はありません。自賠責保険による補償になりますので、基本的に治療費は発生しません。
ただし、過失割合が高い場合や、保険会社に連絡が取れていない場合は治療費が発生することがあります。
治療期間はどれくらい?
患者様によって、大きく異なりますが、最も多い症状であるむちうち症は3か月~6か月が基本的な治療期間になります。特に早期の段階で、できるだけリハビリ治療に通うことがその後の治療成績に影響します。また、交通事故後のケガは複雑で、一定まで改善したのちそれ以上の改善が期待できなくなる場合もあります(症状固定といいます)。その場合は、患者様が補償を受けられるように後遺症診断書をお書きすることもできます。
  • 整骨院などを併用すると後遺症診断書をお書きできないケースがあります。
治療費はどのような保険があるの?
基本的には、自賠責保険と健康保険があります。一般的には自賠責保険による治療を行いますが、保険会社と協議をし、健康保険を使われて治療する場合があります。健康保険で治療を行う場合は、患者様が「第三者行為による届け出」を提出する必要があります。
今、かかっている医療機関から変えたい
医療機関は患者さんの意思で自由に変えられます。変更をご希望の場合は、保険会社に連絡し、その旨をお伝えください。